老後資金を考える
日本という国は、他国と比べて寿命の長い国であることが知られています。
これは、定年で退職をした後にも、まだまだ長い人生が残っているということにほかなりません。
通常の企業の退職年齢が60歳だとして、女性に比べると短い男性の平均寿命でも20年弱の人生があります。
この時期は仕事から解き放たれて漸く自分の時間を持つことが出来る、ある意味希望に満ちた時期だといえるでしょう。
しかし、その時期がいかに良いものにできるか、ということは自分のそれまでの人生に大きく依存していることも事実です。
実際、老後の資金計画を全く立てていなかったがために、その時になって焦るシニア層というのも少なくありません。
老後に向けた資金計画は短期間で行うのではなく、できるだけ早い段階から長期的に考えておいた方がよいでしょう。
期間が長ければ長いほど、取ることが出来る資金運用の計画の幅が広がるためです。
ただ、多くの人は資金運用と言われてもピンとこないのではないでしょうか。
毎月一定額を貯金する、という程度のものと捉えている人も多いでしょう。
勿論その方法が間違っているというわけではありませんが、より効果的な方法もあることを知っておく必要があります。
そういった時に利用することが出来るのが、「ファイナンシャルプランナー」という存在です。
実際、お金の問題というのはなかなか素人には判断出来ないことが少なくありません。
例えば資金運用をするにしても、どのような手段があるのかを知っておく必要があるでしょう。
貯金の他にも、投資を行うという方法がありますが、リスクの高さから踏み出せない人も多いのではないでしょうか。
投資というのは、知識があるかどうかによってその意味が大きく違ってくる存在です。
老後に必要な資金
そもそも、老後にどのくらいの資金が必要になるのか、ということを考えたことがあるでしょうか？
もし考えたことがないというのであれば、まず一度計算をしてみるのが良いでしょう。
老後に必要な資金は、幾つかの種類に分類することができます。
まずは、「生活費」です。
これには食費や住宅費、光熱費などが含まれます。
これらがなければまず生活をしていくことが出来ないため、最優先に計算しなければなりません。
住宅費については地域差も大きいため、最終的な住まいのことも考えて試算する必要があります。
次に、「医療費」です。
年齢を重ねれば、当然その分体にもガタが来るものです。
病院の世話になる機会も大きくなっていくでしょう。
健康保険によって通常3割の負担よりも少ない2割の負担で利用が可能になっていますが、今後老齢人口比率が大きくなればこのまま維持されるかどうかは定かではありません。
そして最後に「遊興費」です。
仕事がなくなった老後というのは、その分時間が余ってしまいます。
特に仕事に生きてきたという男性の場合、定年後に急激に老けこんでしまったり、認知症になってしまうという例もあります。
そうならないためにも、普段の生活に張り合いが持てるようなことを考えておく必要があり、そのためにも資金が必要となるでしょう。
